この記事では、透析の基礎知識として「医療費の助成制度」を整理します。体験談の部分は、後から本人の言葉で書き加えていきます。
助成制度の種類
透析の医療費については、特定疾病療養受療証による自己負担の上限制度が中心ですが、それ以外にも、自治体独自の助成制度が設けられていることがあります。
たとえば、身体障害者手帳を持つ人を対象とした医療費助成、通院にかかる費用の助成など、地域によって内容はさまざまです。国と自治体の制度が組み合わさっているため、全体像が見えにくい分野でもあります。
まずは、自分の住んでいる自治体にどのような制度があるかを知ることが第一歩です。
自治体による違い
助成の内容、対象、所得制限の有無などは自治体ごとに異なります。引っ越しをした場合は、それまでの制度がそのまま使えるとは限りません。
市区町村の福祉窓口やホームページで確認できるほか、透析施設の医療ソーシャルワーカーは地域の制度に詳しい相談先です。施設が変わるときや生活が変わるときは、合わせて確認しておくと安心です。
窓口での相談のしかた
相談のときは、「透析を受けていて、受けられる助成を知りたい」と率直に伝えるのが近道です。手帳の有無や加入している保険の種類が分かると話が早くなります。
制度は申請しなければ始まらないものがほとんどです。「知らなかった期間」の負担を避けるためにも、透析を始めるタイミングで一通り確認しておくことをおすすめします。
※この記事は、筆者の体験と一般的な基礎知識をもとにまとめています。治療や数値の判断については、必ず主治医とご相談ください。
【PR】
コメント